マハトマ・ガンジーは動物愛護の思想を持っており、その姿勢は彼の有名な言葉や菜食主義（ベジタリアニズム）の実践に表れています。

「国の偉大さ、道徳的発展は、その国における動物の扱い方で判る。」

この言葉は広く知られており、動物への接し方がその社会の倫理的成熟度を示すというガンジーの信念を反映しています。
ガンジーは生涯にわたり厳格な菜食主義者でした。これは、東洋思想の「アヒンサー（非暴力）」や西洋思想の「アニマルライツ（動物の権利）」に基づいたもので、「生きとし生けるものの命を奪わない生き方」を追求した結果です。
彼は、人間が菜食に適した体の構造を持っているという科学的見解も支持しており、動物に苦痛を与えずに共存することが平和な社会につながると考えていました。
ガンジーにとって動物は、人間の道徳心を測る指標であり、すべての生命に対する敬意と非暴力の哲学の実践対象でした。

そして今、残念ながら、日本は道徳的に発展途上国だったと思い知る・・・
動物を傷付けない、動物搾取をしない、生き方をしよう。
Just go vegan.

ヴィーガン人口9％のメキシコが、ラテンアメリカのヴィーガン食品市場をリード

メキシコが、消費者数と料理の多様性の両面で、ラテンアメリカのヴィーガン市場を牽引していることが明らかになりました。

メキシコでは、ヴィーガニズムが一過性の流行ではなく、経済や食文化に実質的な影響を及ぼす消費現象へと発展しています。

最新の調査によると、人口の約9％がヴィーガン、19％がベジタリアン、さらに30％がフレキシタリアン（ゆるベジ）だと自認しており、動物性食品の消費を減らす傾向が広がっています。

ヴィーガン食品市場の規模は、2024年の3億8,900万ドル（約590億円）から、2030年には7億1,400万ドル（約1,080億円）を超える見込みで、年間平均成長率は最大10.7％と予測されています。

レストラン検索サイト「HappyCow」によると、2024年時点でヴィーガン対応メニューを提供する店舗は3,100を超え、メキシコシティは世界的にもヴィーガン専門店が多い都市の一つに数えられています。

この急成長の背景には、健康志向や疾病予防への関心の高まりがあります。肥満や糖尿病、高血圧の罹患率が高い同国では、健康改善の手段としてプラントベース食を選ぶ人が増加中です。

さらに、若い世代を中心に、環境や動物福祉への意識が浸透していることも大きな要因です。

また、スーパーマーケットやオンラインストアなどでヴィーガン食品が容易に手に入るようになったことも、市場拡大を後押ししています。

かつては輸入に大きく依存していた企業も、現在では国内生産へと切り替えつつあります。こうした変化は、メキシコのヴィーガン市場が今後も持続的に発展するための基盤が整いつつあることを示しています。

https://veganfta.com/

動物を傷付けない、動物搾取をしない、生き方をしよう。
Just go vegan.

英国の養豚・養鶏による甚大な環境被害、ワイルドライフ・トラストの報告で明らかに

2025年8月29日、自然保護団体ワイルドライフ・トラストによる報告書が発表され、英国における豚と鶏（家禽）の飼育産業がもたらす環境被害が、初めて明らかにされました。調査対象には、集約的な飼育施設に加え、飼料生産に使用される広大な土地も含まれており、この産業が水質や農村部の生態系に及ぼす汚染の深刻さを示しています。

報告書によると、英国の養豚・養鶏産業は年間およそ1,040万立方メートルの廃棄物を排出しており、これはオリンピック規格のプール4,160杯分に相当します。廃棄物には高濃度の窒素やリンなどの栄養分が含まれており、河川を汚染し水生生物や水質を脅かすリスクがあります。イングランドでは豚の大半が5つの自治体に、鶏の半数以上が10の自治体に集中しており、環境悪化のリスクが特に高まっています。

また、英国で生産される小麦の3分の1以上が豚や鶏の飼料用として利用されています。これらの作物の栽培に使用される化学肥料や農薬は、土壌や河川を汚染し、生物多様性や生態系の健全性を脅かしています。飼料用作物のために使われている土地は50万ヘクタール以上に及びます。

ワイルドライフ・トラストで土地利用政策を担当するバーナビー・クープ氏は、次のように述べています。
これまでの豚・家禽生産の環境影響評価は、汚泥汚染の直接的なリスクに焦点が当てられてきましたが、今回は飼料生産に伴う広大な土地利用も含め、英国全体の産業を対象としました。深刻な影響が英国全体に及んでいることは明らかで、さらなる対応が必要です。

構造的な問題は日本も同じ
動物飼育による同様の影響は、日本にも存在します。

家畜排せつ物
年間およそ 8,000万トン のふん尿が発生しています。窒素やリンを含んでいるため、適切に処理されないと地下水や河川の水質汚染につながります（環境省資料）。
飼料輸入依存
家畜に与える濃厚飼料の約 8割 は輸入に依存しています。特にトウモロコシや大豆かすは南米などから輸入され、海外の森林破壊や環境負荷と直結しています（農林水産省／家畜改良センター資料）。
地域的な集中
養豚や養鶏は特定の県に集中しており、その地域では耕地1ヘクタールあたりの窒素負荷が突出して高く、悪臭や水質汚染が問題視されています（農林水産省報告書）。
日本の畜産業は規模が小さいため、環境への影響も少ないと思われがちですが、実際には国内外と密接につながった大きな問題です。対応は避けられません。

Original article in English by Jordi Casamitjana / Japanese version by Yuko Kubo.

そもそも動物は食べ物ではありません。
動物を傷付けない、動物搾取をしない、生き方をしよう。
Just go vegan.

カナダ・オンタリオ州、犬と猫を対象にした動物実験を禁止へ
【きっかけは内部告発と調査報道】

2025年8月25日、カナダ・オンタリオ州のダグ・フォード州首相は、州内で犬と猫を実験に使用することを禁止すると発表しました。「ペットを実験に使う時代は終わりました。理由はシンプルで、あまりにも残酷で、到底許容できないことだからです」

この決定は、動物法の立法・訴訟・政策提言を行うNPOアニマル・ジャスティス（Animal Justice Canada） に寄せられた内部告発がきっかけで、実現したものです。

告発を受けた同団体は、今年初め、トロント大学の調査報道記者と連携し、子犬が侵襲的なテストを受けたのちに殺され、臓器が人間の心臓研究に使用されていた実態を突き止めて公表しました。

これを受け、研究所は州政府との協議を経て、犬を使ったすべての実験を中止し、自ら「心臓医療に大きな進展をもたらしてきた」とする研究活動を停止しました。これまでの実験について同病院は、「カナダ保健省および米国食品医薬品局（FDA）の規制要件に基づき承認を得て行なってきたもので、科学的に有効な代替手段がない場合に限って実施していた」と説明しています。

フォード首相は、「写真やメッセージを送ってくれた方達に感謝したい。真に勇気ある行動です」と、告発者らへの謝意を示しました。

そして、動物実験を続ける関係者に向け、いつまでも隠蔽できるものではなく、「今のうちに自ら申し出るよう」警告しました。

長年、動物実験の廃止を訴えてきたアニマル・ジャスティスのカミーユ・ラブチャック事務局長、この決定を歓迎しつつ、「これは救済の始まりにすぎません。現在も保護施設にいる迷子や捨てられた犬や猫が研究者に売られる仕組みが残っています。実験に使われた動物が確実に里親に迎えられるよう、法整備が必要です」と語りました。

Original article in English by Jordi Casamitjana / Japanese version by Yuko Kubo.

https://veganfta.com/

2025年9月4日、コロンビア憲法裁判所は、闘牛を全国的に禁止するとともに、動物への暴力を伴う慣習的な行事も全面的に禁じる判決を下しました。裁判所は、これらの行為は動物虐待にあたり、憲法が保障する「人間の尊厳」や「感覚を持つ存在の福祉」に反すると明言しました。

禁止される闘牛には、スペイン式の伝統的な闘牛（コリーダ）だけでなく、馬に乗って行う闘牛（レホネオ）、若牛を使った闘牛（ノビリャーダ、ベセラーダ）なども含まれており、実施されてきたすべての闘牛が対象となります。

全国的な闘牛禁止については、すでに昨年、上院を通過した法案が国会で可決されていました。これは、アニマルライツ活動家たちが14回の挑戦を経て勝ち取った成果でしたが、ロデオの一種であるコレオや闘鶏は禁止の対象から外されていました。

今回の判決により、対象外だった見世物も禁止されることになりました。禁止までの移行期間は3年間とされ、その間に影響を受ける地域社会の労働や文化の転換を進めることが義務付けられています。

この決定は、動物に苦痛を与える慣習はもはや容認されないことを強く示し、優先されるべきは暴力的な風習ではなく、感覚を持つ存在の尊厳であることを明確にしました。

動物に苦痛を与える「伝統文化」を、国家の倫理が拒否した歴史的な分岐点となるでしょう。

Vegan FTA Japan /コロンビア、あらゆる形態の闘牛と動物を使った見世物を全面禁止へ

ニューヨーク市が画期的な決定！
エリック・アダムス市長のリーダーシップのもと、ニューヨーク市は、2026年7月から公立学校や病院などで提供する食事に、加工肉を使用しないとする新基準を発表しました。
糖尿病・心血管疾患・がんといった慢性疾患の対策を目的としたもので、年間2億1900万食以上、100万人を超える市民の食事が対象となります。
さらに、
●人工着色料や一部の小麦粉添加物・保存料の制限
●甘味料の規制をすべての年齢層に拡大
といった追加の措置も導入されます。
この動きが他の都市や国にも広がっていくことが期待されます。
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Vegan FTA Japan 　”ニューヨーク市が画期的な決定！”

「平和を願う」という声を聞くが、本当に平和を願っているのか。
欲望を満たすためには動物を容赦なく殺しながら。

『屠殺場がなくならない限り
　戦場もなくならない。』
レフ・トルストイ　　Lev Nikolayevich Tolstoy